蓄電池の必要性・メリット・デメリットを徹底解説

（目次）
蓄電池を導入するメリット
太陽光発電と蓄電池を組み合わせるメリット
太陽光発電との組み合わせで高いメリットを得る理由を解説
蓄電池を設置する際のデメリットと後悔しないためのポイント
導入を考える人に向けた蓄電システムの費用と注意点
蓄電池システムの選び方：まず押さえておく要点
蓄電池導入のいいタイミングとは？後悔しないための事前チェックポイント
まとめ

蓄電池を導入するメリット

BCP対策としての安定稼働

法人にとって、停電や災害時の事業停止は大きなリスクです。蓄電池システムを導入すれば、非常時でも必要最低限の電気を確保できます。
サーバー・通信機器・生産ラインなどの継続が必須となるビジネスにとって、蓄電池があることで 事業の継続性 (BCP) を高め、電力会社の供給が止まったとしても一定期間稼働できる体制を整えることが可能となります。

電気代削減とコスト安定化

企業が支払う電気料金は、契約プランや時間帯別の需要によって変わることが多く、ピーク時の電力消費が多いほど電気代が上がる仕組みが一般的です。夜間や週末など安い時間帯に蓄電池を充電しておき、日中の高負荷な時間帯に放電することで、電気購入量を抑えることができます。結果として、毎月のエネルギーコストを一定の範囲内に維持でき、突発的な電気料金の高騰リスクを回避しやすくなるのが大きなメリットです。
※しかし、近年電力会社による深夜電力の廃止や新規受付が進んできています。

ESG経営やSDGsへの貢献

環境保全や社会責任が企業価値の一部とされる昨今、 CO2 排出量削減や再生可能エネルギーの利用は、企業ブランディングにおいても重要です。
蓄電池があれば、余剰電力の蓄積・自家消費を進められ、 CO2 削減に大きく貢献できます。特に太陽光発電との併用で環境に配慮したエネルギー利用が可能となり、クライアントや取引先からの評価アップにもつな
がります。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせるメリット

余剰電力を無駄なく活用

企業施設に太陽光パネルを設置している場合、昼間の余剰電力はFIT(固定価格買取制度) があるうちは売ることも可能ですが、制度 の終了や買取価格の低下が進んでいます。
そこで蓄電池と組み合わせることにより、昼間に発電して余った電力を蓄電しておき、夜間や天候不良時など必要な時に使うことができます。このサイクルが、企業の電気代削減を大きくサポートします。

電力需給の最適化

法人契約では、一日の中でエネルギー消費が急増するピークタイムに対応して基本料金が設定されるケースが多いです。蓄電池があれば、このピークを抑える「ピークカット」が可能です。
夜間に蓄えておいた電気を昼間のピーク時に優先的に使うことで、契約容量を抑えることができる場合もあります。結果として基本料金を減らし、長期的なコスト削減につながります。

災害・停電リスクに強い

企業では、地震や台風などの災害によって電力供給がストップした場合、事業継続が困難になるリスクがあります。
太陽光パネルのみでは発電時の昼間しか電力を使 えませんが、蓄電池を併用すれば停電時にも電力を確保し、重要設備の最低限の稼働を維持できます。
BCP(事業継続計画)策定において、太陽光発電＋蓄電池の併用は非常におすすめといえます。

太陽光発電との組み合わせで高いメリットを得る理由を解説

自家消費率アップによる光熱費の大幅削減

企業が太陽光発電を導入しても、日中の余剰電力が活用しきれない場合は、売電価格が下がる中で利益が出にくくな るケースが増えています。
そこで蓄電池があると、余った電気をしっかりためておき、夜間や天候不良の時、あるいは急な設備稼働が必要な時間帯に使うことができるため、電力購入量の削減につながるのです。
これにより、電力会社から買う電気量を大幅に減らし、請求金額を安定化できます。

FIT満了後の対策

法人向けの大規模太陽光発電でも、2019 年から始まった卒 FIT の流れが着実に進んでおり、2024 年 〜 2025 年にかけてさらに多くの企業が満了を迎えます。
売電価格が高いうちは問題ないかもしれませんが、終了後は売電単価がほとん ど安くなる、あるいは事実上売れない、という状況も想定されます。
その際、蓄電池を導入していれば発電した電力を余すことなく自家使用できるため、投資の回収効率を保てるでしょう。

電力の安定供給と設備保護

蓄電池を活用すると、瞬間的な電圧変動が発生した際にも一定の電力を確保し、企業の生産設備や IT 機器を保護する効果が期待できます。
特に高価かつ繊細な装置にとって、突発的な停電や電圧低下は致命的な故障の原因となり得るため、蓄電池が緩衝材として機能してくれる点は重要です。

蓄電池を設置する際のデメリットと後悔しないためのポイント

初期投資が大きい

法人向けの蓄電池は、家庭用蓄電池よりも容量や性能が高い分、価格や設置費用が大きくなります。
何十 kWh ～百 kWh 程度のシステムを導入する場合、その金額は数百万円から数千円になることもあります。
導入後の電気代削減や非常時の BCP 効果などのメリットを計算し、投 資回収の見通しを立てておかないと「もっと安い導入方法があったのでは」と後悔する恐れがあります。

スペースと施工条件

企業の施設内で蓄電池を設置する際は、屋外に置くか屋内に置くかで工事条件が変わります。
屋外なら防水性能・耐候性能が必要で、屋内なら防火や熱対策をしっかり行う必要があります。
また、ブレーカーや配電盤の改修、レイアウト見直しが伴うことも少なくないため、導入に先立ちしっかりと業者と相談・比較をしておきましょう。

バッテリー寿命とメンテナンス

蓄電池には寿命があり、使用サイクルが増えるほど放電容量が劣化して性能が下がります。
10 年や 15 年程度の保証期間を設定しているメーカーは多いですが、実際の寿命やメンテナンス費用は使い方や環境に左右されます。
事前にバッテリー交換の費用やメンテナンスプラン、保証期間の延長可否などを確認し、ランニングコストを含めた総合的なシミュレーションをすることが大切です。

後悔しないためのポイント

• ・事前シミュレーション：導入後の節約効果、回収期間を詳しく想定
• ・複数見積もりの取得：業者やメーカー比較で最適な価格とサービスを見極める
• ・システム規模の適切化：大きすぎず、小さすぎないちょうどいい 容量(kWh)を選択
• ・設置場所の安全性・施工費をチェック：場所選びを誤ると追加費用がかかる可能性
• ・保証やアフターサービスの充実度：長期利用する上でのサポート体制を確認

導入を考える人に向けた蓄電システムの費用と注意点

導入費用の目安と計算方法

大型の蓄電池になると、本体価格、工事費用、配線改修費などの初期コストが、少なくとも数百万円以上にのぼるケースが出てきます。
導入前に 、昼間と夜間の電力利用状況や生産ピークを考慮に入れ、蓄電池の導入によって削減できる電力購入量や電気料金をシミュレーションしましょう。
そうすることで、どの程度の期間でイニシャルコストを回収できるか、具体的に見えてきます。

補助金・助成金の活用

法人向けの補助金や助成金は自治体や国によって内容が異なるため、常に関係機関のサイトをチェックし、最新情報を収集することが重要です。
2024 年以降、多くの再生可能エネルギー推進策が拡充される可能性があり、事業者向けの補助プログラムも拡大する見込みがあります。
導入コストを 抑えるためには、こうした国や地方自治体の制度をフル活用して申請手続きを行うことが得策です。

補助金の活用についての記事はコチラから！

リースやファイナンスを利用

一括で購入せず、導入ハードルを下げるための方法として、リースやファイナンスを使って分割払いにする企業も増えています。
設備投資としてまとまった費用を一気に捻出するより、月々の光熱費削減分を返済にあてる形にすることで、キャッシュフローへのインパクトを抑えることが可能です。
ただし、リース料や利息を含めた総返済金額については事前にシミュレーションしておく必要があります。

注意点：想定外の増設・変更

業務拡大などで電力設計を見直す際、導入した蓄電池の容量が足りなくなるケースがあります。
追加で蓄電池や太陽光発電パネル を増設する場合、既存のパワーコンディショナーや配線をアップグレードしなければならず、結果的に初期の施工より大きな追加費用がかかることもあります。
将来的な拡張余地をあらかじめ見据えてプランを立てるだけでなく、場合によっては合によってはv2(Vehicle to X)v2(Vehicle to X)技術や技術やEVEVの活用なども検討すると良いでしょう。

蓄電池システムの選び方：まず押さえておく要点

導入目的の明確化

• ・停電対策や BCP 強化をメインとした導入か
• ・電気代削減やピークカットを中心とした運用か
• ・ESG 経営や SDGs への取り組みとして環境貢献を重視す るのか

企業によって導入目的は異なるため、まずは最優先の目的を明確にし、それに合わせて必要な容量(kWh)や放電能力、連携システムを選ぶのが重要です。

メーカー・製品の比較ポイント

蓄電池はさまざまなメーカーから販売されており、それぞれ下記のような違いがあります。

• ・バッテリーの種類（リチウムイオン、鉛蓄電池、定置型など）
• ・保証期間（ 10 年～ 15 年など）
• ・放電容量や最大出力特性
• ・モニタリング機能やクラウド連携の有無
• ・メンテナンス契約や修理対応の範囲

大規模導入の場合は特に、メンテナンスやサポート体制が充実しているかどうかがカギとなります。
長期間の運用に耐えられる製品を選ぶためにも、事前に評判や事例を比較しておきましょう。

設置場所と施工条件の確認

• ・屋外設置か屋内設置か
• ・スペースの広さや耐震補強の必要性
• ・配線配管工事とブレーカー位置の最適化
• ・法的規制（消防法、建築基準法など）への対応

このあたりを事前に把握しておかないと、後から想定外の工事費やリードタイムが発生しかねません。
特に防火措置や避難経路の確保は法人向け施設では重要なポイントです。

システム拡張性と連係

太陽光発電やエコキュート、EV 充電スタンドといった省エネルギー関連設備との連係についても検討しておくと、将来の拡張や設備更新時に有利です。
V2H(Vehicle to Home) やV2B(Vehicle to Building) と呼ばれる技術により、 EV のバッテリーを蓄電池として活用するプランも今後注目度が高まると予想されます 。

蓄電池導入のいいタイミングとは？後悔しないための事前チェックポイント
BCP強化が急がれるとき

地震や台風など災害リスクが高まる昨今、企業の生産ラインやオフィス機能を止めないために早期導入を検討するケースがあります。
BCP 計画を策定する際、「非常時にどれだけの電力が必要か」「何を優先的に稼働させたいのか」という視点で検討し、それに見合った容量の蓄電池を選ぶことが大切です。
設備更新やリニューアルのタイミング

企業施設の定期メンテナンスや設備リニューアルに合わせて蓄電池システムを設置すると、配線・配 電盤の変更費用や施工期間をまとめて処理できるため、結果的にコストを抑える可能性があります。
大規模改修やオフィスレイアウト変更のタイミングで導入を検討すれば、一度にアップグレードを行い、効率的なエネルギー運用を図れます。
太陽光発電のFIT 期間終了間際

すでに太陽光発電を導入している企業で、FIT 制度の満了が近い場合（ 10 年や 20 年の契約終了前後）は、卒 FIT 対策として蓄電池の導入が有効です。
売電収益の大幅な目減りを補うだけでなく、余剰電力を自家消費し、電気代削減に活用する方が総合的に見て経済メリットが高く なる可能性もあります。
補助金や助成プログラムへの応募時期

自治体や国で行われる助成プログラムが、いつ・どのような条件で募集されるかをチェックしておくと、安く導入できるチャンスがあります。
年度ごとに予算枠が設定されているため、募集開始から早期に申し込みが集中し、枠がすぐに埋まってしまう場合もあるので要注意です。
事前チェックポイント

• ・事業規模に適したシステムか：ピーク需要・停電時稼働分を考慮
• ・見積もりと ROI 試算：初期費用 vs. 長期運用効果
• ・保証期間とメンテナンス契約：蓄電池交換時期の予測と費用確保
• ・設置場所の確保：防火・防水・防塵などの安全面
• ・補助金やリース活用：コスト負担の軽減策

こうしたポイントを事前に整理して臨めば、導入後に「こんなはずではなかった」と後悔するリスクを抑え、最適なシステムを導入する可能性が高まります。

まとめ

本稿では、法人（企業）向けに、
１．蓄電池を導入するメリット
２．太陽光発電と蓄電池の組み合わせメリット
３．高いメリットを得る理由
４．デメリットと後悔しないためのポイント
５．導入費用と注意点
６．システムの選び方
７．導入タイミング

の7カテゴリーを中心に、電力や災害時対策、企業コスト削減など、複合的な観点から解説しました。

蓄電池の導入には上記のように大きなメリットがある一方、初期費用やメンテナンス、スペース確保といったハードルが存在します。
しかしながら、事前に情報収集やシミュレーションをしっかりと行い、設備投資計画へ組み込むことで、電気料金の削減だけでなく、 BCP事業継続計画 対策としての安心感や環境貢献、さらに社会的イメージ 向上にもつながるのは大きな強みです。

また、2024 年や 2025 年に向けて補助制度などが拡充される可能性があるため、こまめに自治体や国のサイトをチェックしたり、業者へ問い合わせを行って最新の助成・補助プランを把握したりすることが欠かせません。
長期にわたって企業活動を続ける上で、蓄電池と太陽光を組み合わせたシステムは、経済効果と災害時のリスクヘッジの両面で魅力があります。

ぜひ、今回の記事を参考に、法人として蓄電池導入を検討し、事業を強化するための具体的なプランを策定してみてください。
電力を効率的に使える 体制が、将来のビジネスチャンスや社会への貢献につながることでしょう。

弊社の太陽光発電事業の取組みをぜひご覧ください。

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